米国での住宅ローン金利が5%を越えています。これは2018年末の金融引き締め最終局面で株価が暴落して以来の水準です。住宅ローン金利がこの水準まで上がってしまうと好調であった不動産需要も減退し、実際、2022年の住宅ローン組成も前年比で35%ほど下がっているようです。
Manulife US reitやKeppel Pacific Oak reitなどのシンガポールに上場しているUS REITはいずれもOfficeリートなので、住宅市場とは異なりますが、マーケットが崩れる時は不動産市場から始まることも多いので、注意が必要です。
住宅ローン金利は30年の長期であるため、30年国債の金利の影響を多く受ける傾向にあり、直近、米国債のイールドカーブがスティープニングしていることが影響しています。ナスダックなどの米国グロース株も、長期債金利が上がるタイミングではバリュエーションが下がってしまいパフォーマンスが落ちてしまうので、金利がさらに上がっていく場合にはナスダックも厳しい環境が続きそうです。
