「景気後退の事前サイン」が出たときの投資を考える: JP Morgan アセットマネジメント

マーケット 米国株

経済指標には遅行指標と先行指標があり、今マーケットから最も注目されているCPIは遅行指標の代表例です。そして、先行指標の代表例として米国企業の景況感を示す「ISM製造業景況感指数」があります。これが50を割れると一般的に事業が縮小傾向となることを示します。こちらの記事は2019年11月にJP Morgan アセットマネジメントよりリリースされたものですが、当時も今と同じように長期金利が短期金利を下回る「長短金利逆転」が起きるなど、景気後退懸念が高まっていた時期でした。

2019年8-9月に「景気後退の事前サイン」が2つ点灯しました。

１つ目のサインは、米国企業の景況感を示す経済指標「ISM製造業景況感指数」が50割れとなったことで、これは一般的に事業が縮小傾向となることを示します。2つ目は、一般に相対的に高くなる長期金利が短期金利を下回る「長短金利逆転」現象となったことです。これは、債券市場の参加者が将来の景気後退や利下げを織り込むときなどに生じます。

この2つがほぼ同じ時期に点灯した場合、景気後退に向かうといわれていますが、過去を見てみるとそうならなかったケースもあります。

ポイントとしては、

  1. 景況感が下がっても必ず景気後退になるわけではない。
  2. 長短金利差が縮まっている時に景況感が下がると必ず景気後退が起きている

景気後退に進んだ場合は、REITなどのインカム系資産のパフォーマンスが良く、景気後退に進まない場合は株式のリターンがよいという結果になっています。

 

①景気後退に進んだ局面：2000年8月の翌月から1年間投資した場合のリターン

 

②景気後退に進まなかった局面：1998年6月の翌月から1年間投資した場合のリターン

 

*ちなみにこちらの資料はやまえつさんのツイッターを介して知りました。今の局面で有益な情報であるため、参照させていただきました。